葬儀を準備 - 葬儀の事前相談について

葬儀には事前相談が必須

葬儀には事前相談が必須の写真

葬儀までの準備期間は人によってケースによってそれぞれで急に亡くなられて準備を迫られるケースから、見取りまで数ヶ月の時間的な猶予があるケースまで様々ですが、いずれにしても、ご自宅にご遺体を安置することができない場合は、可能な限り葬儀社に事前相談をしたうえで葬儀社を決定することをおすすめします。ご遺体をご自宅に安置できないケースとしては、集合住宅で規約として認められていなかったり、自宅を手放して施設に入所している、近隣には内密にしておきたい、そもそも家が狭くて安置できる場所がない、など様々なご事情があります。このような場合に事前相談がとても大切になってきます。ですが、そうは言っても事故死や急死などの場合は致し方ありませんので、すべてのケースで事前相談をしておくべき、ということでもありません。そのような場合にご遺体を連れていく場所としては、遺体安置室・保冷庫のある式場・セレモニーホールや葬儀社であったり、火葬場の霊安室や保冷庫です。ただし、これらの施設は葬儀社を通さない限り利用することはできませんので、まずは葬儀社への事前相談が必要になるわけです。葬儀社の安置所に搬送した後に、さらに別の葬儀社に葬儀の依頼をすることは不可能ではありませんが、事前相談や打ち合わせ、準備のやり直しが発生しますので、大変な労力とお金の無駄が発生し、お勧めできませんので、可能な限り事前相談で葬儀社を決定し、搬送する手順で準備を進めましょう。なお、結果的に搬送をお願いした葬儀社と同じ葬儀社に葬儀を依頼するケースがほとんどです。

一方、自宅に安置できるからといって葬儀の事前相談が必要ないかと言えばそういうことではありません。後悔のない満足のいく葬儀にするために、看取りまで数ヶ月の余裕がある場合は葬儀社だけでなく家族や親族すべてに事前に相談されることをお勧めします。ただし、闇雲に相談するのではなく、いくつかのポイントを押さえたうえで葬儀の相談をしましょう。まず、誤解してはいけないのは「事前相談=事前見積」ではないということです。中には事前見積に満足してしまう方もいらっしゃるかと思いますが、事前相談をする目的は故人様への感謝を示すとともに気持ちを込めて送り出してあげることです。すでにご危篤の状態であったりご臨終の直後であったりするなど時間が差し迫っている場合は予算の話から入ることは間違いではありませんし、できるだけ早く葬儀費用の全体把握を家族全体ですることは大切なことです。しかしながら、葬儀の費用見積が把握できたとしても、どのような内容になるのかがわからなかったり葬儀のイメージができていなかったりすると、満足のいく印象に残る葬儀にすることはできないのではないでしょうか?ですので、事前相談の際は必ず「どのような葬儀にしたいか」ということを葬儀スタッフさんに伝え、ちゃんとそのことについて話し合いをさせてもらえるよう進めましょう。イメージは漠然としていても構いませんし「◯◯がしたい」という個別の要望であっても構いません。とにかく、「葬儀の形について希望がある」という姿勢を示すことが大切です。そうすれば、そこが糸口となってご家族の希望を出しやすくなり、イメージが広げていくことができるからです。そこが事前相談のはじめの一歩でありますので、まずは予算ではなく「どのような葬儀にしたいか」ということを葬儀スタッフに伝えるようにしましょう。

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